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【次回のお話し】:オートシェイプの装飾機能


【ネットセキュリティー術】:廉価OFFICEソフトに要注意!!

今やプライベートからビジネスにまで幅広く使われているMicrosoft OFFICE(以下、OFFICEソフトと呼びます)。

しかし、実はOFFICEソフトは意外と高額なのです。

高額だけどワードやエクセルは使わない訳にはいかない!」。

そんなユーザーの気持ちを逆手に取り、インターネット上では考えられない激安でOFFICEソフトが販売されています。

しかし、激安だからと喜んで購入してしまうと「安物買いの銭失い」の諺通り、手痛いしっぺ返しを喰らってしまいます。

そこで今回は、廉価OFFICEソフトの正体と、購入する事で負ってしまうリスクについてお話しします。

それでは続きをどうぞ!
【価格の高さは高機能・高性能の証し!】

ノートパソコンにインストールされているワードやエクセル、パワーポイントは、いつかはサポート対応が終了し、使用し続けるとネット・セキュリティー的なリスクを負う事になり、新しいバージョンのOFFICEソフトを購入する必要があります。

しかし、ノートパソコンをお使いの殆どの方はOFFICEソフトのサポート期限が訪れる以前にパソコン自体が陳腐化し、新しく購入するノートパソコンには新しいバージョンのOFFICEソフトがインストールされているので、OFFICEソフトを購入する事は先ず無いでしょう。

でも、ノートパソコンをそのまま使い続ける場合やデスクトップパソコンを購入した場合は、新しいOFFICEソフトを購入する事になります。

この時に知るのが、OFFICEソフトの意外な価格の高さです。

私達に馴染みのある年賀状作成ソフトやセキュリティーソフトは数千円程度ですが、OFFICEソフトは以下の様に数万円もします。

-単品-

ワード:1万5千円
エクセル:1万5千円
パワーポイント:1万5千円
アクセス:1万5千円


-総合OFFICEソフト-

Personal:3万円(ワード、エクセルが同梱されています)
Home & Business:3万5千円(ワード、エクセル、パワーポイントが同梱されています)
Professional:6万円(ワード、エクセル、パワーポイント、アクセスが同梱されています)

OFFICEソフトは、インターネットからダウンロードして購入する「形の無い商品」である為、意外と高額なイメージを持たれるかもしれません。

しかし、エクセル一つを取ってみても、集計や表計算、グラフ作成、関数などの様々な機能を搭載し、膨大な情報を望み通りに素早く集計、分析してくれます。

これだけの機能や性能を実現するには多くのソフトウェア開発要員が長い時間を要して開発する必要があります。

その為、投じた開発費もそれなりの額であり、それを回収して利益を得るには、どうしても販売価格が高くなってしまうのです。

例えば、ゲームソフト一本の開発費には数千万円~数億円を要するそうです。

ゲームソフトの価格が7,000円~8,000円と高額なのも当然と言えるでしょう。

パソコン用ソフトウェアの中にはOFFICEソフトよりも高額なものは幾らでももあり、CG作成ソフトで50万円、建築物の構造設計ソフトで150万円もするソフトウェアも販売されています。

ソフトウェアの価格が高いと言う事は、高い機能と高い性能、洗練された使い勝手などと言う、価格に見合うだけのメリットを持っていると言う事なのです。

コストと価格

ノートパソコンに入っているOFFICEソフトの真実
ノートパソコンには、ゲームや辞書、DVD書き込みソフトなど、様々な種類のおまけソフトウェアがインストールされています。

では、ワードやエクセルなどの高額なOFFICEソフトもおまけソフトウェアなのでしょうか?

実はパソコンの販売価格には、ワードやエクセルなどの価格も含まれているのです。

つまり、ノートパソコンを購入する場合、実質的にワードやエクセルも購入しているのです。

【ネットで販売される廉価OFFICEソフトとは?】

数万円もする高額なOFFICEソフト。

ところが、実勢価格とは大きくかけ離れた、驚くほど廉価なOFFICEトソフトがインターネット上で販売されているのです。

しかも知名度が無い怪しいネット通販サイトだけで無く、誰もが知っている有名なネット通販サイトでも出品者品ではあるものの堂々と販売されているのです。

因みに某通販サイトで実際に販売されている廉価OFFICEソフトの価格を挙げてみます。

Personal(700円)
Home & Buisiness(4、000円)
Professional(6、500円)

以下は、有名ネット通販サイトの出品者が販売している廉価OFFICEソフトの価格です。
Professional PLUS(1、500円)

これほど廉価であれば購入しようと考えてしまうかもしれません。

しかし、「何故、こんなに安い価格で販売出来るのだろう?」と冷静になって考えてみましょう。

常識で考えれば、数万円もするOFFICEソフトを数千円で販売して利益が出せる筈がありません。

つまり、廉価で販売しても利益が出せるのにはカラクリがあるのです。

激安OFFICEに注意

【廉価OFFICEソフト販売のカラクリ】

高額なOFFICEソフトを廉価で販売出来るカラクリとは何でしょうか?

それは以下の様に殆どコストをかけずに利益を得る事が出来る、不正な手段を利用しているのです。

うまい話には裏がある」のです。


(1)不正に入手したOFFICEソフト

廉価OFFICEを販売している輩はサーバー上にOFFICEソフトを置き、購入者にダウンロードさせる方式で販売しています。

しかし、サーバーに置いてあるOFFICEソフトは恐らく正規に購入したものでは無く、タダ同然で不正に入手したものでしょう。

正規のOFFICEソフトをダウンロード販売している業者さんは、ダウンロード販売で得た売上金額から以下の様な経費を差し引いた額を利益としている訳ですが、廉価OFFICEを販売している輩は、せいぜいサーバーレンタル料が経費となるだけなので、売上金額の殆どが利益となる訳です。

OFFICEソフトのライセンス料
サーバー運営費
諸経費
人件費
税金

また、サーバーに置いた違法OFFICEソフトはダウンロードされてもサーバーに残り、そして購入者からの注文の処理は恐らく自動処理で行われる為、一切の元手をかけず、労せずして利益を稼ぐ事が出来る訳です。


(2)違法ソフトで生成されるプロダクトキー/認証回避ソフトの提供

OFFICEソフトのインストールの際はプロダクトキーを入力し、未使用且つ正規なプロダクトキーである事をMicrosoftに認証して貰う事でOFFICEソフトが使える様になります。

このプロダクトキーはランダムな英数字では無く、ある一定のルールに基づいて作られます。

激安OFFICEソフトを販売している連中は、プロダクトキーのルールを解析し、そのルールに則ったプロダクトキーを自動的に生成する違法ソフトを使い、勝手にプロダクトキーを発行しているのです。

しかし、幾らルールに則ったプロダクトキーとは言え、何れMicrosoftに以下の様な無効なプロダクトキーと見破られ、認証が通らなくなります。

既に認証されているプロダクトキー
未だ発行されていないプロダクトキー
不正に発行された疑いで無効とされているプロダクトキー

その為、最初は認証が通ったとしても、2回目以降は認証が通らなくなったり、暫くして認証を解除されてしまいます。

またこれ以外にも、認証を回避する不正ソフトを購入者にダウンロードさせる形で提供するケースもある様です。

激安販売のカラクリ

OFFICEソフトを安全に手に入れるには?
正規のOFFICEソフトを手に入れるには、Microsoftと販売代理店契約を交わしている以下の業者さんから購入しましょう。

エディオンビッグカメラベクターヤマダ電機ユニットコムヨドバシカメラリコージャパンAmazon
Microsoft Store上新電機
Amazonの出品者は正規のOFFICEソフトを販売出来ません。

【廉価OFFICEだけじゃない!買ってはいけないOFFICEソフト】

インターネット上で不正に販売されるOFFICEソフトは廉価OFFICEソフトだけでは無く、以下の様に一般販売や日本での販売が禁じられているOFFICEソフトもあります。(以下、廉価OFFICEソフトを含めて、非合法OFFICEソフトと呼びます

これらのOFFICEソフトも廉価で販売されていますが、時には実勢価格で販売している場合もあります。

価格だけで見ると正規販売と思ってしまいますが、そもそも販売する事自体がライセンス違反となり、認証が通りませんので、絶対に購入しない様に気を付けましょう。


(1)他人に譲渡が出来ないOFFICEソフト

OFFICEソフトは、ユーザーへの供給の仕方に応じて以下の様に様々な種類があります。

この中で量販店で購入出来る「パッケージ」と呼ばれるタイプのOFFICEソフトは譲渡が可能で、「OEM」や「アカデミック」と呼ばれるタイプのOFFICEソフトは、条件付きで譲渡が可能になっています。

しかし、「ライセンス」と呼ばれるタイプのOFFICEソフトは譲渡する事は不可能です。

ライセンスOFFICEソフトとは企業や役所など、パソコンの台数が多い組織に対し販売されるOFFICEソフトで、組織内のパソコンにのみインストールが許され、インストール出来るパソコンの台数が予め決まっています。

ライセンスOFFICEソフトの名称は「Microsoft Office Professional PLUS」です。

廉価OFFICEを販売しているネット通販サイトでは、ライセンスOFFICEソフトが堂々と販売されていますが、品名に「Professional PLUS」が付くのがライセンスOFFICEソフトですので気を付けましょう。

更に、サブスクリプション型OFFICEソフトである「OFFICE365」も譲渡が禁じられているOFFICEソフトです。

OFFICEの種類


(2)日本国内では使用出来ないOFFICEソフト

OFFICEソフトには、「OFFICE HOME and Student」や「OFFICE365 Home premium」と言う、日本国内では販売されて無いタイプのOFFICEソフトがありますが、これらも廉価OFFICEソフトとして販売されています。

これらのOFFICEソフトを購入しても日本国内ではプロダクトキーの認証が通らない為、使用する事は出来ません。


(3)ディスク媒体のOFFICEソフト

OFFICEソフトはOFFICE2016以降、DVDでの販売では無く、インターネット上からのダウンロード方式に変わっています。

その為、DVDで販売されているOFFICE2016やOFFICE2019は、100%不正なOFFICEソフトです。

廉価OFFICEソフトも最近はダウロード方式になっていますが、稀にDVDで販売している場合もありますので注意が必要です。

販売禁止OFFICE

有名ネット通販サイトの闇
ネット通販サイトの販売形態は、運営企業が販売する形態と、ネット通販サイトに出品者として登録した企業又は個人が販売する形態の2つがあります。

非合法OFFICEソフトを販売しているのは一部の悪質な出品者なのですが、問題は、この様な悪質出品者が日本でも超有名な幾つかの有名通販ネットサイトに存在し、非合法OFFICEソフトを販売しているにも関わらず野放しにされている事です。

有名ネット通販サイトが、どの様な基準で出品者として受け入れ、インチキ商品や不正な商品の出品を取り締まっているのかは不明ですが、非合法OFFICEソフトが未だに堂々と販売されている現状を鑑みる限りでは、厳格な出品者審査をせず、インチキ商品や不正な商品の取り締まりも殆ど行われていないのではと思わざるを得ません。

悪質な出品者に騙される被害を根絶する為、ネット通販サイト側は出品者の厳格な審査や悪質出品者の締め出し、インチキ商品や不正な商品の一掃と出品阻止の対策を本気になって取り組むべきでは無いでしょうか?

【非合法OFFICEソフト購入のリスク】

以上の様に非合法OFFICEソフトの正体は、不正に入手したOFFICEソフトと無断で発行されたプロダクトキー、又は認証回避ソフトがセットになったものです。

その為、非合法OFFICEソフトを安易に購入してしまうと以下の様な重大なリスクを負う事になってしまいます。


(1)全く使えないか、何れ使えなくなります!

先程もお話ししました様に、非合法OFFICEソフトを販売している輩が提供するプロダクトキーは不正なソフトによって発行されている為、認証が通らない可能性が大きく、仮に認証が通ったとしても2回目以降は認証が通らなくなったり、Microsoftに無効なプロダクトキーである事が見破られて認証が解除されてしまいます。

そうなるとOFFICEソフトは50回起動した後に一切使えなくなってしまいます。

また、ライセンスOFFICEソフトの場合、インストール可能な台数の上限を超えていると言った理由で認証が通らない場合もあります。


(2)パソコンがウイルスやマルウェアに感染するリスクがあります!

非合法OFFICEソフトや認証を回避するソフトにはウイルスやマルウェアなどが密かに仕込まれている場合もあり、海外の怪しいネット広告の表示、ファイルの消失や暗号化、個人情報やアカウントの漏洩、他のネット環境の攻撃の土台にされる等、様々なネット脅威に晒される可能性があります。


(3)代金が返金されないリスクがあります!

認証が通らない事で漸く非合法OFFCEソフトがインチキ品だと気付き、販売した輩に連絡をしたとしても後の祭りです。

販売した輩からの連絡は一切なく、多くの被害者から問い合わせの連絡を受けた段階で通販サイトから撤退したり、Webサイト自体を閉鎖する場合もあります。

大手の有名通販サイトによっては、出品者からの商品購入で負ってしまったリスクに対する補償対応がありますが、これとて通販サイト側からは、「先ずは出品者と連絡を取って、返金の要請をして下さい」と、けんもほろろにあしらわれてしまいます。

そこで出品者に連絡を取った所で、返事が返って来る事は先ず無いでしょう。

その後は、補償対応を受ける為に通販サイト側にこれまでの経緯をメールやWebサイト上で連絡するなどの煩雑な処理をする羽目になり、その後通販サイトによる審査が始まり、心落ち着かない日々を過ごす事になります。

万一、補償の審査が通れば購入代金の全額または一部を補填して貰えるでしょうが、審査を通らなければ購入代金の補填はされず、泣き寝入りするしかありません。

また、通販サイト側が補償対応に一定の期限を設けている場合、その期限の後にインチキ商品である事に気が付いても補償対応は受けられません。


(4)罪に問われる可能性があります!

非合法OFFICEソフトを販売している輩は、発覚すれば重い罪に問われる事は間違い無いですが、購入した側も以下の様な罪に問われる可能性もあります。

刑法には「法律を知らざるを以って罪を犯す意なしと為すことを得ず」と言う法文があります。

つまり、非合法OFFICEの利用が発覚した時に「罪に問われるとは知らなかった」と主張しても通用しません。


-不正アクセス禁止法-

最近のOFFICEソフトは、プロダクトキーの認証だけで無く、Microsoftアカウントでログインする様になっています。

非合法OFFICEソフトを購入すると、販売する輩からはMicrosoftアカウント情報が送られて来て、そのアカウントでログインする様に指示されます。

しかし、他人のアカウントでログインする事は、「不正アクセス禁止法」に抵触する事になり、罪に問われる可能性もあります。


-著作権違反/ライセンス違反-

非合法OFFICEソフトは不正に入手されたものである可能性が極めて高い為、パソコンにインストールして使用する事は著作権違反や、ライセンス違反(Microsoftが定めたライセンス条項に反する行為)になり、損害賠償を請求される可能性があります。

日本国内には以下の3つの組織がパソコン用ソフトウェアの不正利用について目を光らせ、報奨金を伴う情報通報制度を設けています。

ACSS(一般社団法人 コンピュータソフトウェア著作権協会)
BSA(ビジネス・ソフトウェア・アライアンス)
マイクロソフト情報提供窓口

これは、パソコン用ソフトウェアを不正に使用している企業に勤める社員やパソコン教室の講師や生徒など、あらゆる人々からの内部通報を受け付け、パソコン用ソフトウェアの不正利用の実態を調査しています。

また、時には調査員がパソコン教室に生徒として通い、パソコン用ソフトウェアの不正利用状況の潜入調査をする事もあるそうです。

そして調査の結果、不正利用が判明した場合、莫大な損害賠償を請求される場合もあります。

実際に起きた事例としては、東京の某司法試験予備校では8,500万円、大阪の某パソコン教室では4,000万円の損害賠償を請求されています。

上記の例は企業や組織ですが、例え個人であっても、不正利用の状況によっては、それなりの金額の損害賠償を請求される可能性もあります。

安物買いの銭失い


意外と知られていない!パソコン用ソフトの所有権
今回のお話を御覧頂いている方の中には、「パソコン用ソフトを買ったら自分の物だから、コピーしても譲渡しても良いんじゃないの?」と思われる方もいるのではないでしょうか?

しかし実は、殆どのパソコン用ソフトウェアは購入者に所有権を認めていないのです。

では、パソコン用ソフトウェアを購入したユーザーは何の対価として代金を支払うのでしょうか?

それは「パソコン用ソフトを利用する権利」に対する対価を支払うのです。

その為、ライセンス条項で認められていない限り、パソコンソフトウェアのコピーや譲渡を勝手に行う事は出来ないのです。

如何でしたでしょうか?

奇しくも先日、某YouTuberが廉価OFFICEの紹介動画を投稿し、自身も購入したと嬉々として語っていました。

しかし、このYouTuberはこれが違法であると言う認識は無く、それどころか自慢げに紹介している有様。

コメント欄には違法性や危険性を警告するメッセージが投稿されていましたが、恐らく聞く耳持たずなのでしょう。

しかし何れ認証が外れて使えなくなり、その時になって廉価OFFICEソフトを買った事を後悔するでしょう。

今回のお話を御覧になった方は、非合法OFFICEソフトには絶対に手を出さないで下さい。

また、非合法OFFICEソフトを購入しようと考えている方が身近に居れば、購入をやめる様に忠告をして下さい。
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[ 2020/02/26 14:05 ] ネットセキュリティー術 | TB(0) | CM(0)

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